ここでは、「直葬の費用について、不明確な部分を確認しなかったために後悔している」という経験者の声をもとに、悔いを残さないための対処法を紹介します。 費用面において直葬で後悔をしないために大事なことは、「変動しやすい料金」を確認することです。

具体的には、「搬送料金」「安置料金」「火葬料金」の3つ。 これらは条件によって金額が加算されやすいため、見積もりや打合せの時点で必ず確認しておきましょう。

直葬の費用で後悔したことがある
経験談

直葬費用に関する後悔の経験談には、「見積もり時と請求時で金額が違った」「詳しい説明がなかった」「直葬以外にも香典返しの費用が掛かった」といったものが見受けられました。

最初の見積もりより高くなった

何かを頼む度に追加料金が必要で、最初の見積り料金よりずいぶんと費用が高くなってしまいました。

見積もり時に詳しい説明がなかった

見積もりの時に、詳しい説明がなく、多くのものを高い金額でやらされました。

香典返しの費用を考えていなかった

地域の人とそれなりのお付き合いがあるご家庭なら、その後が大変。香典持ってくる人を待たなきゃならない、 なんで葬式あげなかったのと聞かれる、こういう事もあり得る。

直葬の費用で後悔しないために
確認すべき5つのポイント

直葬での費用で後悔しないために大事なのは、料金の不明確な部分を必ず確認しておくことです。ここでは、葬儀社に直葬の施行を依頼する前に確認すべき料金の項目をそれぞれ詳しく解説します。

消費税

まずは公式HP上に記載されている料金が税込みなのか税抜きなのかをしっかりと確認しましょう。 費用を抑えているとはいえ、直葬の料金は高額になるため消費税で支払う金額も安くありません。

例えば税抜き価格が10万円で表記されていたとしても、実際にはさらに1万円を多く支払う必要があります。 各オプションなどの細かい項目についても、税込みの表示がない場合は要確認です。

搬送距離

搬送距離の超過料は、葬儀社によって設定の仕方がさまざまななので把握しにくい項目です。以下の点に注意して料金を確かめましょう。

• ご遺体の搬送はプランに含まれているか
• プランの基本料金に含まれている搬送距離は
  何kmまでか
• 深夜や早朝料金は別途かかるか
• 搬送自体に掛かる料金と、寝台車（霊柩車）手配の
  料金は別ではないか

安置期間

ご遺体の安置料金は、火葬場の混み具合とも連動しているため変動しやすい項目です。さらに日本の法律では、故人が臨終を迎えてから24時間は火葬ができないこととなっているため、ゆとりを持った安置期間を見込んでおく必要があります。次の点をチェックしておきましょう。

• 預かり安置の場合は施設の利用料金が別途かかるか
• 自宅安置の場合と預かり安置では料金が違うか
• プランの基本料金に含まれている安置期間は何日までか
• ドライアイス代は別途かかるか
• 火葬場が混み合う時期ではないか（真夏や真冬、季節の変わり目など）
• 火葬場の休場日と重ならないか（1月1日は基本的に休場日）
• 友引を避ける場合の安置期間を見込んでいるか

火葬料金

大阪市の場合、葬儀社に支払う料金のほかに火葬料金が10,000円（10歳以上）掛かります。この料金は、葬儀社が提示する直葬プランに含まれていないことが一般的。

さらに故人が大阪市民でななかった場合の火葬料金は60,000円（10歳以上）です。 高額な割に見落としがちな項目なので、しっかりと認識しておきましょう。

香典返し

身内だけでしめやかに執り行う直葬でも、事情を聞きつけた知人などから思いがけず香典をもらうことがあります。

せっかくの心遣いにはマナーを守ってお返しする必要があるので、念のため香典返しを用意しておきましょう。

香典返しは、受け取った金額の半分程度をお返しするのが相場です。

直葬の費用で後悔しないために選ぶべき
葬儀社とは

費用面で後悔しないために、明朗会計の葬儀社を選びましょう。

搬送料や安置料など変動する可能性のある料金についても、公式HP上に明瞭に記載している葬儀社からは、透明性のあるサービスを提供する企業姿勢がうかがえます。

打合せや見積もりの時点で、分からないところを丁寧に説明してくれるかどうかも重視すべき点です。 明朗会計かつ低価格で故人を手厚く供養できるおすすめの葬儀社については、別ページでもご紹介しています。ぜひご参照ください。